三大疾病にならないための予防対策とは

三大疾病とは、日本人の死因の上位3位の疾患のことです。三大疾病という言葉はこのところ一般的になってきているようです。自分自身や家族が三大疾病に罹らないようにするための、リスク要因と予防対策です。

【三大疾病とは】

三大疾病とは、日本人の死因上位3位、がん、心疾患、脳血管疾患の3つの病気のことです。厚生労働省の「人口動態統計(2021年)」によるデータは以下のとおりです。

がん    男性22万人(30%) 女性16万人(23%)
心疾患   男性10万人(14%) 女性11万人(16%)
老衰    男性4万人(6%)  女性11万人(16%)
脳血管疾患 男性5万人(7%)  女性5万人(8%)
肺炎    男性4万人(6%)  女性3万人(4%)

厚生労働省「患者調査の概況(2020年)」によると、がん、心疾患、脳血管疾患の三大疾病だけで、全入院患者数の約25%以上を占めていることがわかります。また、脳血管疾患については外来患者数よりも入院患者数の方が多いのです。

三大疾病の入院平均在院日数は、がんが19.6日、心疾患が24.6日、脳血管疾患が77.4日となっています。三大疾病の中でも、特に脳血管疾患の場合には、療養期間が長期化しやすいことがわかっています。

がんの場合、比較的、入院日数は短いのですが、退院後に抗がん剤治療で長期に亘って通院治療を行う傾向があります。

医療費の自己負担額が多くなった場合、公的医療保険制度の高額療養費制度によって自己負担額を軽減できる場合があります。

【がん】

正常な細胞が、がん細胞に変化していき、身体からの命令を無視して、増殖し続け、周囲の組織や臓器を破壊、機能不全などを引き起こす病気です。

【心疾患】

全身に血液を送るポンプの働きをしている心臓の病気です。心臓の活動に必要な栄養や酸素を送る血管が、動脈硬化などで詰まって起きる虚血性心疾患(心筋梗塞、狭心症)が代表的な疾患です。その他にも、心臓弁膜症、心筋症、心肥大、不整脈などもあります。

【脳血管疾患(脳卒中)】

脳の血管に問題が生じ、脳がダメージを受ける病気です。脳内出血、くも膜下出血、脳梗塞が主なもので、この3つを合わせて「脳卒中」と呼びます。脳血管疾患は、特に命に係わる恐ろしい病気です。一命をとりとめたとしても手足の麻痺や、言語障害や視覚障害、感覚障害等、さまざまな後遺症をもたらしてしまう恐れもあります。

【三大疾病のリスク要因】

がんの主なリスク要因は喫煙、食品添加物、発がん性物質、ウイルスや細菌、放射線、紫外線など、外部刺激と考えられています。このうち、自分で避けられるリスク要因は、喫煙、食品添加物、発がん性物質などがあげられます。また、放射線、紫外線を完全に防止させるのはとても難しいですが、紫外線は、日焼け止めを塗ったり、帽子やサングラスを着用するなどで対策をすることができます。

心疾患や脳血管疾患はいずれも動脈硬化から起こります。動脈硬化のリスク要因としては高コレステロール、高血圧、喫煙、糖尿病、肥満、運動不足、ストレスなどがあります。いずれも自分でリスクを下げることができます。

【三大疾病にならないために】

三大疾病の予防のためには、具体的に以下のことに気をつけましょう。

・高カロリー、高コレステロールの食品を避ける
・甘いものの食べすぎない
・早食い、暴飲暴食を避ける
・揚げ物を控え、なるべく油は酸化しにくいオリーブオイルや菜種油を使う
・塩分のとりすぎに気をつける
・ビタミンCやビタミンE、カロチン、EPAやDHAなどの抗酸化作用がある食材を積極的にとる
・適度な有酸素運動を習慣化する
・ストレス解消の方法をたくさん見つけておき、ストレスをためないようにする

また、喫煙はがんと動脈硬化の両方のリスク因子です。タバコを吸っている人は禁煙を。三大疾病は死につながる恐ろしい病気ではありますが、自分で避けられるリスク要因もあります。つまり、ある程度の予防は可能なのです。食事や運動習慣、ストレス解消など毎日の生活習慣を見直して三大疾病を予防しましょう。

【保険適用外の費用】

先進医療のような特別な治療を受ける場合、通常の診察や検査等には公的医療保険制度が利用できますが、先進医療の技術料は全額自己負担になります。このほかにも、以下のような保険適用外の費用負担が考えられます。

・差額ベッド代
・入院中の食事代、居住費
・交通費、宿泊費
・漢方薬やサプリメント購入費
・医療用ウィッグの購入費(薬の副作用等)
・セカンドオピニオンにかかる費用

セカンドオピニオンは、担当医以外の医療機関の医師に第2の意見を聞くことを言います。担当医が提示する治療法に対し、別の治療法はないのだろうか、といった疑問があるような時に活用し、納得のいく治療法を確認することができます。セカンドオピニオンは公的医療保険制度の対象とならず、かかる費用は全額自己負担となります。

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この記事を書いた人

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